加圧トレーニングが流行ったのは「効果があるから」ではなくて「客が来るから」

あまり世間的には有名になっていませんが、

過去に大ブームとなった加圧トレーニングについて数年前から集団訴訟が起きており、おそらく2021年4月現在も係争中(既に済んでいるかも知れません)の様です。

と言っても「加圧トレーニングそのものがインチキだ！」という訴訟ではなく、加圧トレーニングの開発者や資格の管理団体などが世間的に謳う「加圧による効果というものが誇大広告だ」という主旨のもののようです。

この点はまた入念に調べていきたいと思いますが、ここでは加圧トレーニングについて実際に指導していた身としての過去の経験について書きます。

つまり私は過去に加圧トレーニングインストラクターとして加圧指導を行っていた経験があるということです。

既に何年も前に資格は失効してしまい、現在は行っておりません。

加圧トレーニング、つまり

腕や脚の付け根にベルトを巻いて血流を制限し

関節を動かして血管内に乳酸を溜め

圧を抜くことで一気に血流を促すこと

の効果についてはあらゆる実例が報告されているようなので、「一定の効果はある」ということは間違いなく言えます。

しかし、その効果というものの多くが「骨折をしてしまったアスリートの競技復帰」や「低体力の高齢者」あるいは「大きな手術を受けた後で身体を十分に動かすことができない」という状態にある人のリハビリ的な症例です。

この点に関しては加圧は本当に有効な運動手段であり、ダンベルや自体重などのトレーニングに欠かせない「負荷」として「血流を制限する」という方法が編み出されたことは発明だったと言っていいでしょう。

※この点については次回に掘り下げます。

ダイエット効果、脂肪燃焼効果もあると判断できますが、そもそも体脂肪を減らすためには食事コントロールが絶対に必要だという原則がありますし、ダイエット効果があった例として紹介される人というのは

日常的にウエイトトレーニングをしていて、

さらに定期的に減量する習慣がある人

または

その反対で普段はほとんど運動をせず好きなものを好きなだけ食べて太っている人のどちらかがその大半です。

前者の場合、

「加圧をしてみたらなんだかいつもより身体の絞り具合が良かった」と感じる人もいるようですが、既にトレーニング習慣が身に付いていて食事も自己管理が出来ているからこそ得られた効果とも言えます。

後者の場合は

加圧トレーニングを行うとなると大抵はトレーナーがその人に付いて指導をするパーソナルトレーニング形式になります。ですから加圧だけでなくなんらかの食事に関するアドバイスや改善が求められることになり、加圧の効果というよりも「加圧を始めることがきっかけとなってその人の生活習慣そのものが変ったことによる効果」といった方がより正しい言い方になります。

今から約10年前に加圧トレーニングはブームとなり、その指導資格保持者も激増しました。私もその一人でしたが、実際に指導者としての講習を受け、自分で加圧を実践してみるとわかるのは「これって要は筋トレと同じだね」ということです。

先ほど少し書いたように「筋トレ」とは筋肉を発達、成長させるために色々な手段で負荷をかける行為です。その負荷の掛け方の一つとして加圧するという方法もあるといった程度です。

おそらくほとんどのトレーナーがそのことを理解しています。

熱心に加圧をやり込んだとしてもメキメキと筋肉がついてくるというわけではないことは、2021年現在でも加圧トレーニングのみで身体を作ったというボディビルダーが現れていないことがそれを証明しています。

一般的には普通の筋トレのバリエーションの一つに過ぎない加圧ですが、ではなぜこれほどまでブームになり、みんなが指導資格を求めて群がったのかというと、ずばり「申し込みがあるから」、言い換えれば「稼げるから」です。

実にシンプルです。

パーソナルトレーナーという仕事は一般的にはどこかの専門機関や団体が発行する指導者資格を得て行うもので、素人でも一日で取得できてしまうような「資格を発行する側が儲けるために作った資格」もあればテキストを入念に読み込んで真剣に勉強しないと認定が得られないような上級資格もあります。

しかし、どんな資格を得たとしても世間一般、スポーツジムへ来る人達にその意味が分かるわけではありません。

そしてジム運営をする側のフィットネス社員たちは「商品をどうやって売るか」ということなぞ何も考えていませんから、ジム館内にはまるで「トレーナーの履歴書か？」といいたくなるような紹介ポスターしか張りません。それで申し込みがあると思っているのです。

トレーナーは自慢げに保有資格としていろいろな名前の資格名をプロフィールに記載しますが、その意味が分かる人などいるわけもなく、集客に頭を悩ませることになります。現在も同じ状況にいるトレーナーは多いでしょう。

そんな中で、プロフィールにこれさえ書いておけば自分から面倒な営業活動をせずともトレーニング指導の申し込みが来るという資格が登場しました。

それが加圧トレーニングだったのです。

加圧トレーニング開発者の佐藤義昭さんという人は非常に上昇志向の強い性格なようで(実際にはわかりませんけど)、加圧というメソッドについて東大の教授と共に研究し、ゴルフのシニアプロだった杉原輝雄さん(既に亡くなられています)や藤原紀香さん、杉本彩さんなどへお願いして加圧トレーニングの広告塔になってもらうなど、とにかく加圧という方法で天下を取ろうと動いていました。

今ではどうなったか知りませんが、以前に私が受講しに行った講演会では米軍やNASAに加圧を売り込みに行ったという話もしていました。

ただ、開発者のそういった熱心な(野心的な？)活躍のお陰で加圧はテレビや雑誌といった当時の主流メディアで取り上げられるようになりました。

また、お笑い芸人みたいなよくわかないタレントのヒロミが加圧トレーニングジム経営をしていることが世間的に知られるようになったこともあり、

末端のパーソナルトレーナーたちにも「営業不要で客が来る」という甘い汁が垂れてきたことは事実です。

あまり知られていませんが、高島礼子・高知東生夫妻(当時)も加圧ジムを経営していたことがあります。

フィットネスクラブ館内にプロフィールを張っても

一日中施設の中で営業活動をしても

全く客が来ないまま棒立ちで過ごすという日々から

加圧トレーニングができるとなると途端に申し込み殺到です。

だからみんなが加圧トレーニング資格を欲しがりました。

だから加圧トレーニングは流行ったのです。

効果はまあさておき、単純に売れるから、稼げるからです。

今までの収益構造と営業形態が全て仇となっている大型スポーツジム

つい前月末にフィットネス業界最大手であるコナミスポーツが

運営する施設である「コナミスポーツクラブ」をなんと16店も閉鎖するというニュースが比較的大きな話題となりました。

反対にほとんど話題になっていませんが、日テレ傘下のティップネスが最も力を入れているであろうと思われる新宿の施設「ティップクロス」も閉館となりました。

既に経済情報サイトなどでもそれについての多く記事が書かれていますが、これは言ってみればリストラです。直接的な従業員削減という意味でのリストラではなく、どうしても採算が取れない施設を削減し、それに伴う業務委託インストラクターへの委託料の削減、そしてアルバイトスタッフへの時給の削減するということでしょう。

正規雇用の従業員は雇用は守られるにしても、彼らの収入源である「お店の売上」が全社的に下がってしまうわけで(既にフィットネス業各社は赤字ですが)、昇給などが見込めるはずもなく、あるいは現場の指導もできない・スタジオレッスンもできないという支配人連中は実質的には「窓際」という状況にいて、その日その日を消費しているだけになってしまっているかも知れません。

一般的に企業でリストラが行われるというのは末期症状に近く、倒産するというところまではいかなくとも、「一番勢いがあって儲かっていた時期」を超えるくらいの成長はもはや見込めないと言えるでしょう。

ソニー、富士通、パナソニックなどの大企業も既にそうなっていますから、フィットネス業界だってそうなることは目に見えています。

それでもソニーくらいの巨大組織になれば腐っても鯛ということで傍から見ればまだまだ優良企業なのでしょうが、フィットネス業界が動かす市場規模は本当に微々たるものですから、「あそこってまだやってたんだね？」と思われる程度までに規模が縮小していくことが予想されます。

新型コロナウイルスという自然災害を踏まえてスポーツジム、またはフィットネスクラブを見直してみると、業界がやってきたその商売のやり方が全て裏返しになって自分たちの首を絞めにかかってきていることがわかります。

まずフィットネス業界はスポーツジムを巨大化させました。

世間的には今でも「スポーツジム」とか「スポーツクラブ」と呼びますが、我々業界人はフィットネスクラブと呼びます。

運動をする場所としての「ジム」を超えて、生活に密着する場として「フィットネス」という概念を生み出し、運動施設以外にも銭湯並みの風呂を付けたり、サウナを付けたり、ゴルフレンジを付けたり、と運動以外のサービスを充実させました。

まるでリゾート施設です。

そうなると、自然とそのリゾート会員権を買う客層というのは高齢者になります。そもそも昼間から時間があって運動やトレーニングをしに施設へ来ることができるなんて現役世代には無理という基本原理もありますが。

新型コロナウイルスに対して重症化を恐れ、人が集まる場所へ行くことに最もナーバスになっているのは高齢者です。

次に、フィットネスクラブは「スタジオプログラム」という運動形式を目玉商品として扱うことで商売を成り立たせてきました。

会員制で月謝制という形でお金をいただくこの業界にとってスタジオプログラムはある意味で欠かせない商品でもあります。

スタジオに30~50人前後の会員を集客し、それを継続させるというのは一定数の会員を辞めさせずに会員で居続けさせること＝お金をずっと払っていただけるということになります。施設によっては健康のために最も重要だと言ってよい筋トレのマシンを申し訳程度にしか置いていない、フリーウエイト器具なんかも隅っこにちょろっとだけ、というところもザラです。

ところが、目玉であるスタジオはまさに密閉空間であり、三密に加えてインストラクターも声を張り上げてレッスンをしますから飛沫も飛びまくりという危険地帯になってしまいました。

そして肝心の施設で働く人についてです。

フィットネス業界は出来るだけ人件費という経費を削減するために、現場に立つスタッフを時給アルバイトに、スタジオレッスンをするインストラクターを業務委託契約に、とあらゆる手段を講じてきました。

ジム・スタジオ・風呂&サウナ・プール・ゴルフ、となんでもそろった巨大店でもそこに勤務する正規雇用の従業員はだいたいどこも5名前後です。

フィットネスクラブにはトレーナーやインストラクターの顔写真がずらりと並んでいて、その数はどの施設でも10～30名になりますが、そのほとんどがバイトか委託なんですね。

少子化と人口減少という背景もありますが昨今の人手不足によってアルバイト募集にもなかなか応募が無く、インストラクターという仕事もなり手が増えていかず、そこに来てのウイルスということで、正社員たちの負担を減らしてくれる要因が激減し、ただでさえ少ない給料にも拘わらず社員の仕事量は増えるということになりました。

主となる客層、施設、人、そのすべてが裏返しになって跳ね返ってきているのが現在のフィットネス業界です。

長名と書きましたが、こうなった責任は「人」であり、さらに言えば支配人やチーフなどと呼ばれる正社員たちの仕事に対する気持ちと考え方にあります。

だってスポーツクラブで働く社員のほとんどがタバコ吸ってるんですから。ウェブサイトには「健康について」とかなんとかグダグダと書いている癖に、そこに出勤してきた人が真っ先にやることは「裏に行って隠れるように一服すること」なんです。

そんな業界なんですよみなさん。

インストラクターたちが辞めない理由：承認欲求が満たされ続けるから

かなり間隔があいてしまいましたが、前回の続きです。

日本のサラリーマンの平均年収、または平均所得と比較してもお世辞にも良い給料がもらえるというわけではないのがインストラクターという仕事です。

インストラクターと言えばフィットネス業界ではそれだけで「スタジオインストラクター」の意味となり、鏡張りの部屋(スタジオ)の中でエアロビックダンスや格闘技エクササイズ、ヨガなどを指導する先生のことを指します。

我々は略してイントラと言ったり、IRと表記したりします。

前回の記事で、一般的には若くて元気な人たちがやっていそうな仕事であり、客層もそういった人たちだろうと思われるフィットネスクラブ(スポーツジム)というところが、実はもっと年齢層が高い人達が主要な客層であり、指導する先生(インストラクター)も同じように50~60代(もう少し年が若いかも知れませんが)が多いということを書きました。

単純に考えれば、ある程度の年齢になったらインストラクターを引退といいますか、その仕事を辞めて何か別の仕事か、フィットネス関係での他の業務へシフトしていけばいいのではないかと思うでしょう。

人は年齢で決めつけてはいけないし、動ける身体でいられるならば続けてしかるべきだとも言えますが、それでもインストラクターという仕事は体力勝負ですから、一般的に年齢を重ねるごとにきつくなるはずです。

インストラクターという仕事はそもそも給料が安く、その大半が正規雇用で固定給として給料が発生しているわけではなくて、今流行りのウーバーイーツのように業務委託として１レッスン当たり○○円という計算で給料(正確には報酬)が発生します。

ウーバーイーツの仕事のあり方が問題になっていますが、我々フィットネス業界人からみると「もしかしてウーバーってウチらの真似した？」と思えるくらいずっと前から業務委託として余計な手当てや社会保険などを一切払わずに、レッスン担当業務料金だけをインストラクターへ支払ってきました。今もそうです。

ですから、インストラクターとして稼ぎを増やしたければ、ウーバーで何件も何件も配達を担当するように、担当レッスンの数を増やしていくしかありません。

明らかに体力的にきついはずです。

しかしながら、多くのインストラクターたちは、辞めません。

担当レッスンの数を減らして、またはヨガなどエアロビックダンスに比べて身体を動かさなくて済むプログラムへシフトしたりしながら年齢を重ねてもインストラクターで居続けようとします。

ですから、現在ではヨガインストラクターが供給過多で余っているほど、もうみんな「○○ヨガインストラクター」の資格を持っています。

さて、その理由は何なのかというと、記事タイトルの通り「承認欲求が満たされるから」ということになります。承認欲求などと言うと堅苦しいですが、簡単に言えば「チヤホヤされる快感がたまらないから」ということです。

ZOZOの代表だった前澤さんという人が100万円を配るという企画をやっていましたが、いくらお金を稼いでも、周囲から相手にされなければ空しいものであり、注目を浴びるためにバラマキをやったわけです。

逆に言えばお金は無くとも周囲の人々から必要とされる感覚は強烈な快感で、仕事のやりがいもここにあると考えて良いと思います。

やりがい程度に収まればいいのですが、そこにどっぷりハマってしまうのが大半のインストラクターです。

スタジオという独特の空間で鏡を前に音楽をかけながらみんなで身体を動かせば、それは楽しいに決まっています。そこにわずかな数とはいえ人(客)が集まってくるというのは、自分はちょっとした人気者なのだと思わせてくれる状況です。

さらに人気が出てくれば担当のプログラムが始まる前には参加者の列ができ、整理券なども配られるようになります。

そうなると、もうすっかりイントラは芸能人気取りになります。

ライブイベント会場で開始を待つファンの元へ現場入りするアーティストのような気持ちになってしまうのは、スタジオプログラムという物自体の構造から仕方がないものでもあるのですが、自分の担当レッスンに多くの人が集まる、さらにリピーターになってくれる、そして拍手をくれてみんなでさわやかに汗をかいて、、、

というのはSNSで数千個という単位で「いいね」が付くことに等しいくらいの気持ちよさがあります。

だから、どんなに安い給料で、身体が辛くても、辞められないのです。

インストラクターという仕事をしていれば、そうやって「いいね」が集まる日が毎日続くわけです。さらに今ではまさにSNSがあり、

仕事を終えて「さあ、これからビールを飲みますよ~！みんさんお先に～」という一言とビール写真をアップすればそこにまたファン化した会員たちからのいいねと同業者からのいいねも集まってきます。

承認欲求が満たされまくりになるのです。

ですから、インストラクターはインストラクターを辞めません。

いつまでたっても、です。

フィットネスクラブってこんなところ

まだまだ新型コロナウイルスによる影響が続いていますが、

つい先日にはエニィタイムフィットネスのオープンを知らせるチラシが自宅ポストに入っていたりと、小型ジムに関してはコロナ禍にありながらもたくましく生き残っている施設も多いように感じます。

かつてはフィットネスクラブと言えば「総合型の大型施設」を意味していました。プールがあり、スカッシュコートがあり、ゴルフレンジがあり、スタジオがあり、、、、という感じでいわゆる筋トレをするジムは「ジムエリア」と呼ばれる「一つの区画」に過ぎませんでした。

今ではその「ジムエリア」の部分だけが切り抜かれ、トレーナーたちが自分のお店を持つ開業ラッシュが続いています。

近年顕著なのはマンションの一室くらいまで規模を小さくしたジムです。パワーラックという器具(のようなもの)が一つあれば(あとダンベルを少し)十分な筋トレ、ボディメイクは可能であることがだんだんわかってきたようで、徹底的にコストを抑えての出店も可能になってきました。

というかそのくらいでもどうにかして集客すれば何とかなってしまうのです。

私が職場としているのはそういった小型ジム・パーソナルトレーニングジムというものではなく、昔ながらの総合型施設ですが、ざっくりとどんなところなのかおさらいしてみます。

まず客層です。

運動するための施設というと、若い人が多いところだと思う人もいるでしょうが、もっとも頻繁に施設を利用するのは高齢者です。

実は若い人(会員)というのはフィットネスクラブにはあまりいません。

健康への意識が高く、運動することの必要性も感じていて、尚且つ昼から時間があるのはやはり高齢者です。

20代30代の人も少なくはないのですが、ファッション的にトレーニングを始めてみるもののすぐに飽きて会員を辞めてしまうことが多いです。

また、5年10年と会員で居続ける利用者たちの「お友達同士感」になじめず、会員同士のコミュニティ化が起こっていない「エニィタイム」などの24時間ジムを選ぶことも多いです。

次にトレーナー・インストラクターについてです。

「インストラクター」とは主にスタジオの中でエアロビックダンスやボクササイズなどを指導する人のことですが、実はこの人たちも若い人というのはあまりおらず、40代後半から60歳手前という年齢層の人が多いのです。

そもそもフィットネス業界というところ、そしてインストラクターという職業が「稼げる職業」ではないのであまり若い人が入ってきません。

そして高齢インストラクターたちは(とっとと引退して後進に道を譲ればいいのですが)、あの手この手で業界に居続けようとします。

※この点については次回に掘り下げます。

ところが「トレーナー」となると、これは若い人が多いのです。

圧倒的に20代が多いでしょう。これは「トレーナー」とは名ばかりの「アルバイトスタッフ」だからです。居酒屋などの飲食店と変わらず、スタッフの呼び方をトレーナーとしているだけで、大学生やフリーターを働かせているだけに過ぎません。

そして次に「人気の運動方法」について、

会員の多くは何をしているのかということですが

これはなんと「ランニングマシン」です。

みんな走っている、または歩いているんですね。

このブログの1回目の記事で触れたことですが、会員の多くは毎月の会費を払い、毎回靴とタオルと着替えをもってフィットネスクラブまで行き、「歩くか走るかのどちらか」を一番熱心にやっているのです・・・・。

または前述したような高齢インストラクターが指導するスタジオプログラムですね。筋トレなんてその合間にちょろちょろっとやるくらいの人が大半です。

一般の人が思っているよりも「さわやかなところ」ではないかも知れません。

フィットネス業界も「本社」なんて廃止すればいいんじゃない？

電通という会社(大企業？)が本社ビルを売却する

というニュースがありました。

ウイルス感染が収まらない中、ホワイトカラー系の業務はリモートやテレワーク化が進み、その状態が主流になりつつある今では、もはや「出勤」という行為すら必要なくなってきたというのがその理由のようです。

とは言え、ひろゆき氏などの解説や推察によれば、テレビが以前ほど多くの人の視線を集めるメディアではなくなり、テレビへ広告宣伝を依頼する企業や組織が減ってきているのが現状で、「やっぱり儲かって無くて金に困っているから自社ビルを売る」というのが本音なのでは？ということでした。

電通と言えば

かつてはその激務ぶりと長時間労働を苦に自殺してしまった高橋まつりさんの件を事実上もみ消してしまったり、もはや日本国民のほとんどが開催できるとは思っていない東京オリンピックの誘致のために「寄付」や「ロビー活動」に億単位のお金を払っていたことで有名ですが、まるで支配者のように日本を動かしていた巨大企業でしょう。

その電通ですら、今では金が無くなってきているということです。

電通に比べれば顕微鏡レベルのフィットネス業界も当然ながら社として利益を出しているわけではありません。当たり前ですが金があるはずもなく、金融機関から絶賛借り入れ中&雇用調整助成金使いまくり(もう使い果たした？？)という状況でしょう。

このブログでは何度か「フィットネスクラブの支配人」というもっとも無駄で高コストな「経費」を削減しては？と提案してきましたが、電通に倣ってフィットネス業界も「本社」というものを構えることを止めてはどうかと思います。

業界最大手のコナミスポーツクラブはゲーム会社コナミが親会社ということで立ち位置が微妙ですが、業界規模2位のセントラルスポーツは茅場町というところ、3位のルネサンスは両国、4位のティップネスは三田にそれぞれ本社を構えています。

さすがに自社ビルではないのですがが、まあまあご立派なビルにテナントとして社を構えておりますね。

意外なことにゴールドジムで有名なシンク(スィンク)フィットネス本社は南砂町にあるゴールドジム一号店直結で、プレハブ小屋というほうがふさわしいくらいの社屋です。(個人的には本社などそんなもんで充分だとおもいますが)

昨年の第一回緊急事態宣言時にはコスト削減のために各クラブでは、フィットネス会社の従業員ではない業務委託契約インストラクターたちが一斉に契約解除となり、コロナ禍で表面化した社会問題の一つとしてNHKでも取り上げられたほどです。

インストラクターを厳選し、さらに彼らが担当するスタジオプログラムも通常より時間短縮、参加可能人数も少なく設定して営業をしていますが、それでも施設として、社としては赤字が止まらない状況です。

さて、改めてフィットネス業界の「本社」というものを考えてみると、そもそも必要ないんじゃないかと思わざるを得ません。

一般的に本社で行われていることはざっくり言えば「メールと電話」「会議」「人事」そして「お金の計算」です。最近ではネットによる手続きやその他のサービスが主流になりましたから、「システム管理」もその一つにはいるでしょうか？

はっきり言って、そんなの担当者や担当チームのメンバーがPC一つとネットがある環境であればどこでもできるものばかりなのです。

従業員のためになること、利用者のためになることなどは何もしていません。

当たり前ですがクラブの会員や利用者に対して直接的にサービスをして価値を提供しているのは現場で働くスタッフ、もっと言えばアルバイトスタッフです。

そのスタッフの給料が最も安く、事実上フィットネスでもなんでもなく、利益となる会員にたいするサービスも一切していない本社務めの連中の給料の方が高いのは明らかに間違いです。

フリーランスのインストラクターを削減し、それでもまだ赤字が続くわけですから、コストがかかるテナント料を撤廃、つまり本社を無くすべき時がきているのではないでしょうか？

そして契約解除したインストラクターたちに代わって、本社でPCばかり叩いてる「社員」がフィットネスの現場にでて直接会員へトレーニング指導やらスタジオプログラムを担当すればいいのではないでしょうか？

大幅なコストカットができると思います。

知事やマスコミが伝えるべきは感染防御策と「免疫力を上げる方法」だろう。

やっと新型コロナウイルスワクチンの実用化が目に見えてきたとたん、

日本でも明らかに第三波と言っていいほどの感染者数の激増ぶりです。

特に東京が凄まじいですね。

相変わらずテレビ報道では「本日の感染者数」ばかりが先行しています。もっと言えば、感染者数は各都道府県が発表するもの、私が住む東京でしたら都知事が記者会見で発表するものです。

確かに感染者数は事態が終息へ向けて動いているのか、あるいは深刻化しているのかの判断材料になるので把握しておくべき項目であることは確かです。

しかしながら、感染者数が増えていても減っていても政府関係者や各都道府県知事から一般庶民へ呼びかけられるのは

マスクの着用、手洗い・アルコール消毒の実施、そして

”飲食の時に気を付けるように！”　

”お酒を飲みながらの食事には特に気を付けるように！”

という、もはや多くの一般人が聞き飽きてしまった注意喚起で、むなしく響いているというのが現実ではないかと思います。

そして、それをそのまま報道するマスコミやメディア関係者・・・・。

よく経済アナリストや証券アナリストたちが株価の値動きについて、大手メディアが速報したニュースをそのままリツイートしていたりしますが、それなら発信元を直接フォローすれば済んでしまうだろと思わず言いたくなるような伝え方そのものになっています。

感染状況、感染防止策に加えて、知事や政府が

国民へ伝えるべきは、まさに今流行りの「自助」としてできることではないでしょうか。つまりウイルスに罹患しない、したとしても重症化せずに無症状でやり過ごせるほどの免疫力を高める行為や生活習慣についての奨励です。

例えばビタミンCはトレーニングやフィットネスに関わる者でなくても「風邪の予防や改善に有効」ということを何となく知っている人も多いでしょう。

筋トレをある程度やり込んでいる人なら「グルタミン」というアミノ酸が筋肉の分解だけでなく免疫力を向上させる作用があることを知っています。

また、十分なたんぱく質を摂取しておくことも体調管理には必須です。

また、免疫力の約70%は腸内にある腸内細菌によってまかなわれているわけですから、腸内細菌を増やす食べ物、つまり食物繊維が豊富な発酵食品を摂るようにすることなども非常に有効な「新型コロナウイルス感染防止自助策」になるわけです。

入浴や睡眠についても「何をどうすればより効果的なのか」ということがわかっていますから、この機会に広く健康知識を世に広めるべきです。

トレーナーたちはブログやYouTubeなどで既にこの手の情報発信を行っていますが、メディアに登場する医療関係者たちからはそういった発言がありません。

また、サプリメントメーカー各社や販売会社もこういった時ほど自社の製品がコロナ対策の一つとして役立つのだということを声高に叫ぶべきですが、どこかやっている企業はあるのでしょうか？

マスクを着用し、換気をし、会話は小声で控えめに、食事には気を付けて

この繰り返しを馬鹿の一つ覚えのように繰り返すだけしかできないのでしょうか？

ウイルス以前に「病気に罹らない身体とは？」

つまり

「免疫力を上げるには？」について

政府や知事、マスコミはもっと詳しく、そして何度も国民へアナウンスするべきだと思います。

過剰設備と支配人はもはや不要

フィットネス業界全体のマーケットとしての動きをまとめたサイトがこの数か月でいくつか出てきています。

「コナミスポーツ　売上」などと検索すれば誰でも簡単に業界全体の売上、儲かっているのかいないのかがすぐに調べられるようになりましたが、

やはりウイルス感染防止をしながらの営業によってフィットネス業界は大きく売上を落としています。

特に大型施設、つまりトレーニングジムだけでなくスタジオ、プール、テニスやゴルフスクールなども合わせた総合型クラブは1,000人～2,000人という単位で既存の会員たちが退会してしまい、徐々に営業に関する規制が緩和されつつある現在でも客足は戻っていない様子です。

運動が大好きという人は別にして、何となく痩せたいなあという気持ちでフィットネスクラブに入会したような人や、運動を始めてみたものの自分は何をどうしたらいいのか全く分からないという人はこの数か月で施設利用を止めてしまったことだと思います。

運動が大好きという人でも、最近では24時間型の無人ジムの方が設備が整っていたり、ズンバやボクササイズなどスタジオプログラムも30分という短い時間に制限され、コマ数も少なくなっていますから、自分がやりたい時間に運動ができないということで、やはり退会してしまう、ほかの施設を探すという人も多いでしょう。

私が勤めるクラブでも明らかに利用者、来館者は少なく、マスク着用での運動は自分でやっていても本当に面倒です。

このような状況になると、本当に必要なもの、必要な人というものが見えてきます。

この人でなければダメ、この施設でなければダメ、ということですね。

はっきり言って、旅館並みの大きなお風呂やサウナ、ジャグジーなども運動施設には必要ありません。施設によってはマッサージチェアを置いたリラックススペースがあったりもしますが、まあ不要ですね。

そして何より、施設管理者つまり支配人と呼ばれる人の存在も不要であることがわかりました。

彼らは特に何かするわけではありません。

現場に立って利用者様へ何かご案内をするとか、それこそ運動指導ができるわけではありません。

入会や退会その他事務作業をするのは末端のアルバイトスタッフです。

一日事務所の中に籠もってPC画面だけ見て過ごしている。それが多くの大型施設にいる「支配人」です。

私が現在勤める施設の支配人も配属当初は

「掃除のおじさんと間違われるくらい施設の中をウロウロしよと思うてます」

なーんていってましたが、もはやどこ吹く風です。

せめて施設の運営に関して優れたマネージメントができるとか、

それこそ施設を掃除して回って会員やスタッフと常に同じ視点で現場を見るとか

そういったことでもしない限り、存在感を通り越してその必要性すら無くなります。

というか、もはや不要です支配人なんて。

24時間ジムや小型ジムの出店が続いているのを見れば

設備は最小限でも構わない

管理者も不要(勤務時間を限定しても構わない)

会員同士が極端に仲良しになることから生まれる様々なトラブル(古株会員の我が物顔利用に起因するものが大半)が減る

など、管理者を置かなくてもいいということは明らかです。

施設の管理などそれこそ本社勤務のスタッフがリモートでやれば十分。

求められる存在ではない人が施設にいることがそもそも間違っていたと業界関係者は気付くべきです。